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学習塾は、知名度もありますが、開業年数とともにジワジワ売上が上がっていく業界です。ですから、開業当初は自分ひとりで開業する場合がほとんどだと思いますが、開業に合わせ講師・スタッフを採用する場合もあると思います。
講師やスタッフの技術力・接客力のレベルが学習塾が成功・繁盛するかどうかの鍵を握っています。優秀な人材をどう見極め、どのように採用すればいいのか説明いたします。
学習塾はサービス業です。そのため、講義を担当する講師の質の良し悪しで、学習塾の評判が決まるといっても過言ではありません。
それでは、どうすれば、優秀なスタッフに来てもらえるか、採用方法を見てみましょう。
生徒が集まり出して1人では教えきれなくなり、また、1つ目の教室が軌道に乗って、2つ目の教室を出そうとするならば、誰かを雇わなければなりません。
子供たちに勉強を教える先生を雇うときには、気をつけなければならないことがあります。
「塾の先生をしたい」とやってくる人の中には、偏差値の高い、地域の進学校、有名大学を卒業している人が多い。しかし、実際に授業をさせてみると、自分の出身校の自慢話、できる子ばかりの面倒をみて、できない子は相手にしないという人もいます。塾には、いろいろなレベルの生徒が集まってきますし、志望校もそれぞれ違います。塾の先生に求められるのは、それぞれの子供たちの立場に立って指導ができる人を採用しましょう。
どんなに有名大学を出ていて、教え方がうまかったとしても、保護者とのコミュニケーションがうまくとれなかったり、あいさつもできない人では、保護者からの信頼も得られません。
女の子を目当てに「塾の先生になりたい」とやって来る人もいます。悪い噂がどんどん広まって、自分の学習塾に生徒が集まらなくなる話もあります。
採用する場合には、「この人」と思った人は、まずは体験講師として2~3ヶ月働いてもらい、その働きぶりを見ながら、採用するかどうかを決めるようにしましょう。
スタッフの雇用形態は、正社員やパート、アルバイトなど様々です。
スタッフをどのような雇用形態で雇うのかは、学習塾の成長に関わるので戦略的に考える必要があります。人を雇うと人件費が発生し、雇用形態によっては、社会保険や手当てなどを負担する義務も生れます。その一方で、スタッフの働きやすさや金銭的な待遇にも配慮しないと、長い期間働いてもらえません。スタッフをどのような雇用形態で採用するかという選択を誤ると、スタッフの職場への不満を高め離職率が上がります。スタッフが育たず辞めてしまえば、学習塾を大きく成長させることは困難です。
まずは、どのような雇用形態があるのか把握しましょう。
(1)正社員
会社と期間のない雇用契約を結んだ従業員で、フルタイムで勤務する雇用形態
(2)契約社員
労働契約にあらかじめ雇用期間が定められている雇用形態
(3)派遣社員
人材派遣会社からの派遣によって派遣先で働く労働者。派遣先は派遣元にお金を支払う。
(4)パート社員・アルバイト
1週間の所定労働時間が、同じ店舗で雇用されている正社員と比べて短い雇用形態
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